はっぱふみふみ（巨泉）

よのなかにたえてはっぱのなかりせば、よるのおたけびますますすくなし〜ぃ（珍潜）
＝＝＝＝＝＝
当局の取締強化の背景には、（１）薬物取締局の存在価値を維持進展させる組織上の存在理由、（２）薬物利用者の増大とそのマーケットの拡大がもたらす社会不安と犯罪増加への取締当局の危惧、（３）世論を喚起するために、薬物使用が日常的であり、ヤクザや異常者の者ではないというキャンペーン喚起（ダメ、ゼッタイのキャンペーンガールがミスコンよろしく定例化されていることを想起しなさい）、などの動機があるのだろう――薬物禁止キャンペーン者や組織そのものの病的常同行動。だいたい、その尻馬にのっかってあーだこーだと評論する連中とは、くだんのロンドンブーツ・ギャグと全く同じで笑止やで。
===
ネオリベラル・マーケット・エコノミー派からは、薬物の公的市場化すれば、問題なかということになる。つまり、大麻を解禁するためには薬物としてきちんと処方せんが必要になり、医師の診断とセットにして利用するというのがよいのでは？――フィリップ・K・ディックが危惧した恐るべき近未来だが。酒もタバコも薬局で売るべし――そうすればあじけなくなり、利用者は減るだろう。ビール瓶が薬瓶に変わり、購入する場所が薬局だと、途端に足が遠のくのでは？それに高そうだし？
===
「名門大学も巻き込んだ「大麻汚染」騒ぎに、海外メディアや日本のブロガーらから異論が出ている。大きな犯罪でなく、健康被害も少ないのではないか、などというのが論拠だ。もっとも、大麻をきっかけに薬物中毒になるといった見方も依然強く、これらの異論が社会にどれだけ受容されるかは不明だ。／「名門大学生たちが大麻を吸っていたなんて事件は、ニュースの大見出しにはとてもならない。もし、それが日本でなければだ」／こう書いたのは、イギリスの一般紙ガーディアン紙。2008年11月3日付記事で、「日本が増加する大麻汚染に悩んでいる」と題して、その大騒ぎぶりに首をひねっている。／イギリスでは、大麻（マリファナ）は違法だが、比較的害は少ないとして、個人使用分の所持は刑罰の対象になっていない。また、オランダでは、ソフトドラッグとしてある程度認知されている。アメリカでも12州で犯罪とされないなど欧米では法規制が緩く、それに比べて、日本の厳しい取り締まりは際立っているというわけだ。／日本でも、大麻の取り締まりに反対している団体がいくつかある。ガーディアン紙は、そのうちの一つを取り上げ、「大麻はアルコールやタバコに比べて害が少ない」との主張を紹介した。／　さらに、「大麻汚染」を巡っては、アルファブロガーとして知られる経済学者の池田信夫さんも異を唱えた。11月16日のブログ日記では、同じ主張に加え、5兆6000億円とも推定されるタバコの社会的コストを指摘。「大麻とは比較にならない」として、「大麻で逮捕するのはナンセンス」とまで言い切っている。このエントリーは、ネット上で注目を集め、300以上ものはてなブックマークが付いている。／逮捕者が出た大学の学生からも、不満が出ているようだ。産経新聞は、16日付記事で、「大麻って、外国では合法でしょう。タバコより身体に悪くないらしいし、日本の法律もおかしい。マスコミも騒ぎすぎ」という4年生男子（23）の声を伝えた」（headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081117-00000005-jct-soci）。
==
「大麻は害が少ないというのは、本当なのか。九州大学薬学研究院の森元聡教授（生薬学）は、こう話す。／「薬物には、切れるとほしくなる精神的依存性と、体調を壊す肉体的依存性の2つがあります。大麻は、両方とも少ないと言われています。また、毒性も弱いとされます」／これに対し、タバコやアルコールは、肉体的依存性はなくても、精神的依存性は強いという。毒性についても、タバコのニコチンやアルコールを急に多量に摂取すれば死ぬことがある。／こう見ると、害は少ないようにも思える。しかし、森元教授は、大麻には変わった作用があると指摘する。／「男性不妊やがんの原因になるのです。また、若年者が慢性的に吸引すれば、大麻精神病という統合失調症のような症状を示しやすくなります。もちろん、フラッシュバックといった幻覚もあります。無害と主張する人がいますが、変わった害があるんですよ」／さらに、大麻から始めて強いドラッグに進むケースも多いという。入り口になる薬物という意味で「ゲイティッドドラッグ」と呼ばれるゆえんだ。／「確かに、タバコやアルコールが危ないというのには賛成します。しかし、大麻は海外で規制が緩いからと言って、日本でもそうすべきということにはなりません。無害ということはないからです。私個人は、歯止めがきかなくなるので、規制すべきだと思います。自己責任を重んじる欧米との文化の違いもあるでしょう。日本では、大学の責任まで問われるのですから」（headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081117-00000005-jct-soci）。